シームレスな理学療法のために—病期を超えた同職種連携

はじめに

　現在，本邦の医療提供体制は病院機能により高度急性期，急性期，回復期，慢性（生活・療養）期に分化しており，病期に合わせて（高度）急性期病院から地域包括ケア病棟，回復期リハビリテーション病院，老人保健施設などに転院することから，理学療法を実施する場所や担当者も変更する場合が多い．さらに生活期に入ると介護保険領域において，自宅での訪問リハビリテーションや通所リハビリテーション，介護予防や地域支援事業による通いの場などにて理学療法士がかかわることも多くなっている．対象者のリハビリテーションの進度に合わせてシームレスで最適な理学療法を提供するには，担当者間の情報提供内容が重要となる．本稿では経過報告書の調査による理学療法士間の情報提供の現況を検討し，各病期や院所間における情報提供にはどのような内容が含まれるべきかを検討する．