今こそ原点に戻って「地域リハビリテーションの課題」を考えよう！

　本誌は船出してから50年，日本理学療法士協会も50周年を迎え，内外の荒波にもまれながらも10万人近い会員数となり大海原に漕ぎ着くまでになった．理学療法士（以下，PT）は，今こそ協会定款の原点に戻り「国民の健康と福祉の増進並びに障害と疾病の予防に資する事業」を実践し協会の責務を果たす好機といえよう．

　施設中心から地域リハビリテーション（以下，リハ）への転換が叫ばれて久しい（世界保健機関，アルマ・アタ宣言，1978）．老人保健法（1983）における機能訓練事業，訪問指導事業によりPTは地域での活躍の場が拡大され，国策としてもPT養成数の増員対策が図られ，かつ，地域での介護予防事業等でのPTの名称使用が可能となった（2013）．しかしながら，介護保険制度発足（2000）によりPTの地域活動の場は消失した，と言っても過言ではない．ちなみにPTの行政関連施設への就業比率で地域活動を推測すると，常勤・非常勤合わせて1995年は21.4％だったのが，介護保険により半減し，2008年には4.1％に減少している．