診療報酬改定後の労災病院の理学療法

　平成14年3月に知らされたリハビリテーション（以下，リハ）に関する診療報酬改定は驚愕の内容であり，当院のみならず39の労災病院群を経営する労働福祉事業団（以下，事業団）でも大騒動となった．総医療費の中でリハ料は約1％であるが，事業団では3％近くを占めていて，それゆえにリハ料の大幅な引き下げは経営を直撃する大きな問題となった．事業団の医療事業部の試算ではリハ医療に関する減収は当院で2億円，事業団全体で30億円とされた．驚いたのはそれだけではなく，改定の中で示されているリハ医療に関する診療報酬システムの改革は思い切ったものであった．そこにはリハ医療としての“あるべき姿”がまじめに謳われている．

　事業団では昭和24年2月の当院に初まり，「理学療法士及び作業療法士法」が制定される昭和40年までに，全国に31の労災病院が開設され，リハ医療が積極的に行われてきた．現在では事業団に278名の理学療法士（表1）が雇用され，ひとつの企業体としては日本最多と思われる．そして，39病院の内34病院が理学療法として重装備型リハを全国に展開し，われわれはこれまで比較的良質な理学療法を提供してきたと自負している．