病院における人事対策

■はじめに

　労働集約型産業である医療機関において，「人」と「組織」に関する悩みは尽きない．特にここ数年は医療機関を取り巻く環境の変化が激しく，人手不足，価値観の多様化や最低賃金の上昇など，2024年に向けた医師の働き方改革への対応など，従来の延長線では対応しきれない課題が次々と生まれ，抜本的な組織の見直しに迫られている．

　このように外部環境が大きく変わる状況においては，事業戦略の見直しはもとより，それに合わせて組織やマネジメント体制の見直しを行わなければ，職員の離職やモチベーションの低下が起こり，サービスの質の低下，ひいては業績の悪化につながることも懸念される．

　一方で，こうした厳しい環境の変化にも柔軟に対応し，収益や生産性の向上を実現している医療機関も存在する．そうした医療機関に共通するのは，法人理念や目指すべき方向性が組織の末端にまで浸透しており，職員の役割やすべきことが明確になっていて，実行と検証を徹底して行っているということだ．病院の場合，機能が同じであれば，戦略に大きな違いはない．つまり，経営力を高める鍵は，組織としての「実行力」の高さであり，人事制度はそこに寄与するものでなければならない．そこで本稿では，実行力を高め，戦略を実現するための人事制度の要諦について説明する．人事制度の全体像については，図1を参照されたい．