家庭復帰に必要な条件―福祉施設の作業療法士の立場から

Prerequisites for Discharge to the Home: An Occupational Therapist's View

　Ⅰ．初めに

　東京都練馬区立心身障害者福祉センターにおける具体的作業療法活動は，1980年4月から開始されている．

　過去8年間，当センターを中心に地域リハビリテーション（以下，リハと略．）活動を展開してきた．その間，中途で障害者となった利用者への作業療法アプローチの摸索については，以前本誌に報告の機会を得ている（19：526-527，1985）．

　その後，1983年の身体障害者福祉法の改正，老人保健法の制定，そして本年の医療法改正など，法制上に変化があったが，現在まで，医療機関でのリハ終了ケースの利用を原則として活動してきた．法制上の変化は，利用者の来所までのリハ経過の中に，印象として感じている状況にあった．

　そこで今回，“家庭復帰に必要な条件”を探るに当たり，これら法制上の変化が，家庭復帰するケースにどのような影響を与えているかを，当センター利用者の例から探り，入院リハと地域リハとにおける指導内容の役割分担，協力関係について考察する．