Editorial—今月号の特集について

　本特集は、巻頭「根拠に基づく健康政策（EBHP）を進めるために」（978〜981頁）でも述べさせていただいたように、現在進行中の政策・事業にエビデンスがあるかという観点で、それぞれの分野の専門の方にご執筆いただきました。

　取り上げた政策・事業は、成人保健では「特定健康診査・特定保健指導」、「糖尿病性腎症重症化予防」、「ストレスチェック」、高齢者等では「保健事業と介護予防の一体的実施」、「多剤投与、適正受診・服薬」、「インフルエンザワクチン」、母子保健では「乳幼児健康診査・神経芽細胞腫スクリーニング・母子健康手帳」です。さらに、この数年注目されている「健康の社会的決定要因」や「ナッジ」もテーマに加えました。これらの政策・事業にどの程度のエビデンスがあるのか、これからどのような姿勢で臨めばよいのか、とても興味深く読んでいただけると思います。