一企業における健康管理活動の研究—〔第1報〕自動化総合検診施設を利用した活動のあり方とその効果について

Ⅰ．緒言

　企業における安全衛生活動は，そこで働く従業員の健康を保持・増進させるために企業自身が自主的かつ積極的に実施するとともに，従業員が快適に労働できる作業環境の形成をも促進するよう事業主に責任が負わされている^1）．しかし現実には，理想とする健康管理活動には程遠く，健康管理活動の第一歩である健康診査の実施のみで終わることが多く，事後措置が十分なされているとは思われない．ことに，自分の企業内に健康診査を行なう施設を持たず，社会資源として外部の検診機関を利用する企業では，この傾向は著しくなる．しかも我が国の企業の大部分（99.7％）は従業員数300名以下の，いわゆる中小企業であり，さらに従業員50人未満の事業所では健康診査さえ実施されていない所もあり，その労働者数は約1,822万名に上るといわれている^2）．

　我が国の健康管理活動が検診業務のみに終わっていることの原因には，小沼^3），小山内^4）らが述べるように結核中心の健康管理が考えられ，そのために患者の早期発見に力が注がれた健康診査中心の健康管理が習慣化されていることがある，といわれている．