診療現場から見た労働関連自殺(いわゆる「過労自殺」)

はじめに

　2000年3月25日，「電通過労自殺最高裁判決」¹⁾を伝える記事が，各紙新聞1面トップを飾った．過労自殺された息子さんの父親(原告)と，急逝された藤本正弁護士²⁾の後を引き継いだ代理人川人博弁護士とが，判決に臨むため，裁判所の階段を上っていく写真³⁾が，筆者の脳裡に鮮明に焼き付いている．すでに「karoshi」はそのまま英語で通じるが，この労働裁判史上歴史的な判決をさかのぼること2年前に刊行された著作⁴⁾のタイトル，『過労自殺』の言葉が，また新たに世界に向け発信された瞬間だった．1997年に地方公務員課長職の労災申請用の意見書を皮切りに，今日まで筆者は，意見書および鑑定書を作成することで，労働関連自殺，いわゆる「過労自殺」事例に継続して関わってきた⁵⁾．本連載読者の関心にいかほど沿うか正直心もとないが，本稿では，働く人の健康が最も阻害された態様である労働関連自殺について，筆者が最近考えていることを述べてみたい(裁判所へ提出する文書を鑑定書，労基署等へ提出する文書を意見書と通常呼ぶが，以下本稿では両者を単に「意見書」と記載する)．