実態調査に見る現状

Current status of Kaifukuki Rehabilitation Wards based on analyses of the nationwide survey

はじめに

　一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会（以下，協会）では，協会が設立された2001年より，同病棟の実態を把握・分析し，同病棟の質向上を目的として，毎年実態調査を実施している．調査票は4種より構成されており，回復期リハビリテーション病棟を有する病院の病床構成や施設基準，各専門職数（A票），病棟ごとの専門職の配置や認定資格，構造，リハビリテーション・ケアの運用実績など（B票），8・9月（2020年以降は8月）に退院した全患者の年齢，性別，原疾患，発症後日数，在院日数，リハビリテーション単位数，転帰先，入退棟時の運動・認知Functional Independence Measure（FIM）点数など（D票），自由記載形式のコメント（C票）である．

　回答病院数は同入院料算定病院の増加とともに上昇しており，回答率も全国の回復期リハビリテーション病棟の有する病院のおおむね60％を維持し，2024年度調査では過去8年に6回以上回答した病院が60％を占めるなど連続性も担保されている．累積症例数は2024年度には53万例を超え，悉皆性の高い全国規模のビッグデータを形成している^1）．

　本稿では蓄積されてきた調査データ内容やその分析結果，分析結果と関連する回復期リハビリテーション病棟における診療報酬の変遷などについて記載する．また協会では，毎年3月に全国の地方厚生局へのデータ開示に基づき，各都道府県の同病棟を有する病院数，病床数，人口10万当たりの病床数や都道府県別比較の推移を，ウェブサイト^2）にて更新公開している．