言語聴覚研究 6巻3号 (2009年11月発行)

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原著

「口腔期の嚥下失行」が疑われた左半球損傷の3例中野　明子 , 大塚　幸子 , 中澤　操 , 横山　絵里子 , 下村　辰雄 , 佐山　一郎 6巻3号 , 2009年11月 , pp.135-143

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　咽頭期嚥下に異常はないが，口腔期嚥下の過程において失行要因による異常が疑われた左半球損傷の3例を報告した．3例とも右利きで，顔面を含む右片麻痺があり，口部顔面失行および発語失行を伴っていたが，運動障害性構音障害はなかった．また，パン，ヨーグルト，水を用いた嚥下造影では，咀嚼-食塊形成-移送過程において，動作の停滞，躊躇，拙劣さ，および所要時間の延長を認めた．筆者らはこの現象を「口腔期の嚥下失行」に該当すると結論した．言語治療として，口腔顔面動作や構音の練習，口腔期嚥下を想定した間接訓練を行い，食事場面では環境整備などに注意を払った．その結果，嚥下失行は，症例1では改善したが，症例2では残存し，症例3では拒否のため経口摂取を断念した．責任病巣については，Broca領域および左中心前回の関与が考えられた．

失語症者における名詞と動詞産生について―Broca失語とWernicke失語の比較宮﨑　泰広 , 種村　純 6巻3号 , 2009年11月 , pp.144-151

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　失語症者における名詞産生と動詞産生との関連を検討した．Broca失語158名，Wernicke失語160名を対象とし，①各失語型における名詞と動詞産生の障害程度，②その継時的変動，③名詞，動詞産生時の各誤反応の出現数について，④動詞の種類による成績差についての4項目について分析した．結果は，Broca失語例の多くは動詞産生が名詞産生に比べ，Wernicke失語例の多くは名詞産生が動詞産生に比べて障害程度が重い傾向を示した．その名詞，動詞の障害程度の差は継時的変動を示さなかった．名詞と動詞の誤反応出現数について，両失語型の名詞および動詞障害型各群間の多重比較にて有意差を認めた．以上より，失語型と名詞および動詞産生障害の程度の差は一定の傾向を示し，名詞と動詞産生過程は互いに独立して存在している可能性が示唆された．

文字言語が語の聴覚理解に及ぼす影響について―話しことばがない自閉症児2例への指導からの検討内山　千鶴子 6巻3号 , 2009年11月 , pp.152-159

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　音声言語による受信，発信が困難で，文字に興味がある自閉症男児2例に，文字と絵カードの型はめによる見本合わせ課題で言語指導を行った．その結果，文字と文字が指し示すものの対応が可能となり，聴覚理解が改善した傾向がみられた．この結果から，語の聴覚理解に及ぼす文字の効果を検証するために実験的指導を行った．指導開始時の症例の年齢は4歳5か月，9歳3か月であった．音声言語による理解困難な語の，絵カードと，絵と平仮名単語が書かれたカードを個別に提示し，聴覚刺激を5回ずつ与えた．その後，絵カードで聴覚理解の成績を比較した．10週の指導後，2症例とも文字付き絵カードで聴覚刺激を与えられた語の聴覚理解が有意に優れ，文字が聴覚理解を促進したことが示された．通常発達における言語理解は，視覚刺激と音声刺激が結びつき意味が理解されるが，今回の症例では，文字が視覚刺激と音声刺激を結合させたと考えられた．

調査報告

平成21年度介護報酬改定に向けての実態調査―要望を中心に大住　雅紀 , 山口　勝也 , 長谷川　賢一 , 矢守　麻奈 6巻3号 , 2009年11月 , pp.160-165

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Ⅰ．はじめに

　在宅重視，自立支援を理念として平成12年4月に介護保険制度が始まり，約8年が経過した．これまでに，保険制度・介護報酬の改定が行われながら現在の体系が形作られてきた．特に平成15年には「個別リハビリテーション」が作られ，リハビリテーション(以下リハ)が積極的に行われるようになり，平成18年には「短期集中リハビリテーション加算」，「リハビリテーションマネジメント加算」など，さらにリハが重要視されるようになってきている．また，言語聴覚士(以下ST)としては，介護保険下で訪問リハ(訪問看護ステーションからの訪問看護7も含む)が行える形となった．

　今回，介護関連施設の現状および平成21年度の介護報酬改定に向けての要望について把握することを目的として，会員が勤める施設のSTの代表者を対象としてアンケート調査を実施したので，結果を報告する．

吃音臨床に関する実態調査―1次調査・2次調査原　由紀 , 小林　宏明 , 坂田　善政 , 前新　直志 , 餅田　亜希子 , 村瀬　忍 , 安田　菜穂 6巻3号 , 2009年11月 , pp.166-171

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Ⅰ．はじめに

　海外の調査によると，吃音は5％の発症率，1％の有症率といわれ(Guitar 2006)，吃音に悩んでいる人たちは相当数いることが予想される．しかし，本邦における吃音の相談件数や，言語聴覚士がどこでどの程度吃音の臨床に関与しているのかについての実態を調べた調査はない．そこで，今回，日本言語聴覚士協会学術研究部吃音小委員会として，吃音の臨床にかかわる言語聴覚士の数や地域，そのネットワーク体制の把握を目的に調査を実施した．

リポ－ト「現場最前線」

急性期に携わる言語聴覚士の役割中澤　久夫 6巻3号 , 2009年11月 , pp.172-175

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1．はじめに

　医療費抑制の流れのなか，在院日数が短縮化されている昨今，脳卒中の急性期に携わる言語聴覚士の数は増加しているようである．当院においても発症当日からのリハビリテーションを提供しており，当院における経験をもとに脳卒中の急性期に携わる言語聴覚士の役割について紹介する．

失語症会話パートナーの養成と派遣事業の取り組み竹中　啓介 , 今泉　利江子 , 谷　宏子 , 松本　真紀 , 前里　伸子 , 宇野　園子 6巻3号 , 2009年11月 , pp.176-181

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1．はじめに

　近年，失語症者に対するリハビリテーションは，言語機能回復を重視する立場のみならず，実生活でのQOL(quality of life)の向上や失語症者を取り巻く環境の改善を重視する立場が注目されるようになった．

　WHOは，1980年に策定した国際障害分類(以下ICIDH)を2001年に国際生活機能分類(以下ICF)として改定した．ICIDHは，障害によって生じるマイナス面を機能・形態障害，能力低下，社会的不利として分類したのに対し，ICFは，生活機能というプラスの視点から心身機能・身体構造，活動，参加として分類した．また，ICIDHの疾病に代わり，ICFでは健康状態という概念が取り入れられたほか，背景因子として，個人因子と環境因子の観点も新たに加えられた．生活機能の低下は，それぞれ機能障害，活動制限，参加制約とされ，それらの総称を障害と呼ぶ．ICFでは，機能障害を改善しなければ活動制限や参加制約を改善できないと一方向的に考えるのではなく，生活機能の3レベルが，健康状態や背景因子との間で相互作用することを重視している．障害を改善できない場合でも，活動に直接働きかけることによって，それを向上させることができ，相互作用によって参加制約と機能障害をも改善できるとする観点は，リハビリテーションに大きな変革をもたらした(佐藤 2002)．

　また，ICFの策定に先立ち，2000年のASHA leaderに掲載されたLPAA(Life Participation Approach to Aphasia)宣言では，失語症者のコミュニケーションの権利を擁護するために，失語症の臨床および研究は，失語症者とその周囲のすべての人々のQOL向上と社会参加の促進を重視して，実生活で生ずる具体的な問題に取り組むべきであると提唱している(The LPAA Project Group 2000)．

　このような経緯には，失語症や身体の麻痺などの諸問題が一時的なものではなく，生涯にわたって永続するという認識の変化がある．それによって，障害とともに生きるという視点が重視されるようになり，従来のリハビリテーションでは，機能回復訓練の成果が実生活に反映されにくいことや，社会参加への支援が不十分であるなどの諸問題が顕在化してきた．特に，社会参加への支援では，ICFで新たに環境因子が加えられたように，障害者を取り巻く物的ないしは人的環境だけでなく，社会的な制度や福祉サービスなどの社会環境の整備も問われている．

　以上のような状況を踏まえ，我孫子市では，失語症者のコミュニケーションの機会の拡大と社会参加を促進することを目標に，失語症会話パートナーの養成と派遣事業を実施している．本稿では，その取り組みの経過について紹介する．

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第11回日本言語聴覚士協会総会・日本言語聴覚学会のご案内 6巻3号 , 2009年11月 , pp.133-134

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テーマ　言語聴覚療法の展開

　平成22年6月26日(土)・27日(日)に，さいたま市大宮ソニックシティにおきまして第11回日本言語聴覚学会を開催させていただきます．大宮ソニックシティは第4回，および第6回の学会も開催された本学会に縁の深い地です．

　言語聴覚士が業務を行う領域は幅広く，またさまざまな制度の変化に伴い，その範囲は変化を続けています．一方でまだまだ言語聴覚士について，あるいはその業務について十分に知られているとは言えない現状があります．言語聴覚士ひとりひとりが，どこまで，何ができるかということを自ら確認したうえで，周囲への情報発信，広報活動を行うことが重要です．

「言語聴覚研究」購読会員のご案内日本言語聴覚士協会 6巻3号 , 2009年11月 , pp.182

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　本協会は平成16年11月に言語聴覚障害学領域およびその近接領域に関する学術専門誌「言語聴覚研究」を創刊しました．本誌は各種言語聴覚障害の基礎と臨床に関する学術論文を掲載することになります．

　購読会員を募集していますので，下記のとおりご案内いたします．

投稿規定 6巻3号 , 2009年11月 , pp.183

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執筆要綱 6巻3号 , 2009年11月 , pp.184

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投稿誓約書 6巻3号 , 2009年11月 , pp.185

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編集後記藤田　郁代 6巻3号 , 2009年11月 , pp.186

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　平成21年9月に，政権が自由民主党から民主党へと代わり，わが国の社会保障制度のあり方が再検討されようとしています．後期高齢者医療制度や障害者自立支援法については見直しの声があがっており，どのような制度改革が進むか見守りたいと思います．ところで，介護保険法が制定されたのは1997年で，その実施は2000年4月に始まり，まもなく10年が経過しようとしています．本制度は高齢化社会をともに支える仕組みとして定着してきていますが，介護保険領域で活躍する言語聴覚士はまだ8％と少なく，言語聴覚障害がある人々に言語聴覚士の専門的サービスが十分に提供できる態勢になっていません．その実態と改善すべき点は，日本言語聴覚士協会職能部による調査報告「平成21年度介護報酬改定に向けての実態調査」に詳しく述べられています．また，言語聴覚障害のうち吃音は，その発症率が約5％，有病率が1％といわれ，かなりの数の有病者の存在が推定されますが，その方々に言語聴覚士がどのような専門的サービスを提供しているかに関する本格的調査はこれまでありませんでした．このたび，日本言語聴覚士協会学術研究部吃音小委員会は吃音臨床にかかわる言語聴覚士の数や臨床の実態を調査し，「吃音臨床に関する実態調査－1次調査・2次調査」としてまとめ本誌に掲載しています．このような実態調査結果から，あるべき臨床の姿やシステム構築の方向性が見えてくるものと思います．本誌には，このような意義ある調査報告が定期的に掲載されており，各界から注目を浴びています．