言語聴覚研究 12巻3号 (2015年9月発行)

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原著

音韻処理過程の2段階仮説に関する一考察—伝導失語例における音韻性錯語の分析から宮崎　泰広 , 種村　純 12巻3号 , 2015年9月 , pp.121-129

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　伝導失語例における音韻性錯語を分析し，その誤りの特徴についてGoldrickら(2007)が提唱する音韻処理過程の2段階仮説に基づいて検討した．伝導失語を呈した11名(男性9名，女性2名)を対象とし，標準失語症検査および補助テストの呼称課題を施行した．その際の音韻性錯語が出現した目標語の頻度(頻度効果)と音韻性錯語の音の誤り方の特徴を検討した．音の誤りの特徴は，①音の誤りの位置(語頭・語中・語尾音)，②音の誤りの種類(置換・付加・脱落・転置)，③音の誤りの方向(音素の前出・後出)，④音の誤りの構音特徴(子音・母音)の4項目について分析した．各症例において出現した音韻性錯語は25.5±11.5語であった．音韻性錯語の出現に頻度効果がみられた症例と頻度効果を認めない症例が存在した．また音の誤りの特徴は，症例により異なった誤り方の特徴を示した．このうち発症当初はWernicke失語を呈していたが，経過にて伝導失語の臨床型へ至った症例と発症時から伝導失語の臨床像を呈した症例とは音の誤り方が質的に異なっていた．これら音の誤反応分析から，音韻処理過程をlexical phonological processingとpost-lexical phonological processingの2段階に仮定する言語処理モデルにより説明できた．

調査報告

言語聴覚士養成教育ガイドライン・モデル・コア・カリキュラムの作成について—養成校および臨床実習施設を対象とした養成教育実態調査に基づく内山　千鶴子 , 藤田　郁代 , 藤原　百合 , 原　由紀 , 深浦　順一 , 立石　雅子 , 長谷川　賢一 , 為数　哲司 , 倉智　雅子 , 城間　将江 , 瀬戸　淳子 , 柴本　勇 , 鈴木　真生 , 飯塚　菜央 12巻3号 , 2015年9月 , pp.130-138

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Ⅰ．はじめに

　平成10年に言語聴覚士法が施行され17年が経過したが，この間，言語聴覚士養成校は増加を続け，毎年約1,600人の言語聴覚士が誕生している．言語聴覚士の養成教育は厚生労働省指定の言語聴覚士養成施設指定規則(平成10年公布)に基づいて実施されているが，同規則では科目と単位数の指定はあるものの，教育内容に関する具体的な記載がなく，養成校は「国家試験出題基準」(医療研修推進財団，2013)などを参考に教育内容を決めている現状がある．

　一方，この17年間における言語聴覚障害学および関連分野の学問の進歩は著しく，修得すべき知識・技術が増大する一方で，大学に入学してくる学生に学力レベルの低下がみられ(岩崎，2012)，従来の方法では十分な学修が困難となってきている．

　このような状況を改善する方策の1つとして，修得すべき知識・技術を精選して体系的に示したモデル・コア・カリキュラムを作成し，これを分野全体で共有することが考えられる．モデル・コア・カリキュラムは，言語聴覚士を目指すすべての学生が卒業時までに修得すべき必要最小限のコアとなる学修内容を到達目標によって示すものである．

　平成22年の言語聴覚学会(さいたま市大宮区)におけるシンポジウムで，藤田(2011)は約73％の養成校が分野で共有する到達目標，学習内容，評価方法などが必要であるとする調査結果を報告している．また，平成20年の日本言語聴覚士協会教育部の調査(内山，2009)でも約81％の協会員が共通の教育カリキュラムが必要であると答えている．そこで言語聴覚士養成教育を充実させるには「言語聴覚士養成教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」の作成と共有化が重要と考え，有志が日本言語聴覚士協会に諮問委員会の設置を提案し，平成24年11月に「言語聴覚士養成教育モデル・コア・カリキュラム諮問委員会」が発足した．

　医療福祉にかかわる他の専門職養成課程では，医学，歯学，薬学などの分野ではすでに教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムが完成し，これに基づいた教育が行われている．また，理学療法分野では平成16年から教育ガイドライン作成に着手し，平成22年に教育ガイドライン(1版)が発行され，作業療法分野でも平成24年に教育ガイドラインが発行されている．これに先立って，平成11年には理学療法士・作業療法士養成施設指定規則の大綱化も実施された．大綱化とは，教育課程を一般，専門，外国語，保健体育の区分と卒業単位数のみで示し，各養成校が教育目的に応じて授業科目を自ら開設し，体系的にカリキュラムを編成することを表す．大綱化後の理学療法士指定規則をみると，専門基礎領域が「基礎理学療法学，理学療法評価学，理学療法治療学，地域理学療法学」となっているのに対し，まだ大綱化が行われていない言語聴覚士指定規則では「基礎医学(医学概論，病理学，解剖学…)，臨床医学(内科学，小児科学，耳鼻咽喉科学…)，心理学，言語学，音声学，音響学等々」科目数も多く，言語聴覚障害専門以外の科目数が2倍近い状況である．

　言語聴覚士養成教育のミニマム・エッセンシャルズを明確にして，社会の要請に応えるためにカリキュラムの検討は本分野の喫緊の課題である．本諮問委員会が目的とする「養成教育ガイドライン・モデル・コア・カリキュラム」は言語聴覚士養成教育の指針を提示するものであり，これによって養成教育の到達目標や必要最小限の教育内容などを共有し，教育の質を担保することを目的としている．

　言語聴覚士養成教育モデル・コア・カリキュラムは，言語聴覚士になるために，何をどこまで修得するかを科目の枠を越えて到達目標で示すもので，次の方針を想定して進める予定である．①卒業までに修得すべき必要最小限の学修内容を体系的に示す．②履修時間数(単位数)の2/3程度を対象とする．③養成校は目標を達成するために科目を適切な単位数で組み，教育法を工夫して展開する．こうした方針で作成する言語聴覚士養成教育ガイドライン・モデル・コア・カリキュラムは，指定規則の見直し(大綱化)に向けて，また国家試験出題基準の改定の際の日本言語聴覚士協会の資料として活用されることを期待している．

　言語聴覚士養成教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムの作成にあたっては，全言語聴覚士の賛同を得て，実際に活用できるものを提案することが肝要である．そこで作成に先立って，全国の養成校および臨床実習施設を対象として，言語聴覚士養成教育に関する実態調査を実施したので報告する．

学会記録

第16回日本言語聴覚学会講演抄録一般演題 12巻3号 , 2015年9月 , pp.139-242

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会期：2015年6月26日(金)・27日(土)/会場：仙台国際センター(仙台市)

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「言語聴覚研究」購読会員のご案内日本言語聴覚士協会 12巻3号 , 2015年9月 , pp.243

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投稿規定 12巻3号 , 2015年9月 , pp.244

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執筆要綱 12巻3号 , 2015年9月 , pp.245

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投稿誓約書 12巻3号 , 2015年9月 , pp.246

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編集後記藤田　郁代 12巻3号 , 2015年9月 , pp.247

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　今年の夏は例年にも増して暑い日が長く続きましたが，ようやく朝夕に秋の気配を感じる候となりました．本号には，第16回日本言語聴覚学会における発表演題の事後抄録，失語症の音韻処理に関する原著論文1編(宮崎泰広氏)，言語聴覚士モデル・コア・カリキュラム諮問委員会の報告が掲載されています．

　第16回日本言語聴覚学会は2015年6月26日〜27日に東北大学病院の遠藤佳子先生を会長として仙台市で盛大に開催されました．一般演題は283題にのぼり，特別プログラムとして森悦朗教授の特別講演，3題の教育講演，2個のシンポジウム，3個のワークショップ，2個のミニレクチャー，ほかに摂食嚥下障害集中セミナーが企画され，活気にあふれた学会でした．日本言語聴覚士協会が第1回の学術集会を開催したのは2000年11月3日であり，横浜市の鶴見会館が会場でした．協会は同年1月16日に設立されたばかりであり，一般演題を募る時間的余裕がなく，記念講演「地域リハビリテーションの現状と展望」(浜村明徳先生)とシンポジウム「言語と認知」が行われました．このような状況であっても，学術集会の開催を急いだのは，言語聴覚士の言語聴覚障害がある方への貢献の基本は障害の病態，発現メカニズム，評価・治療法の科学的究明に裏付けられた臨床を提供することであるとの考えから，その歩みを1年でも停滞させたくないと思ったからです．

基本情報

言語聴覚研究
12巻3号
(2015年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-5828 日本言語聴覚士協会

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