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本研究では,全国の精神科医療機関3,734施設に対して集団精神療法の施行実態や課題を調査した。回答施設数は730件(回収率19.6%),無効回答2件を除く728件を解析対象とした。集団精神療法を実施する施設は201件(27.6%)であった。1施設あたり平均4.2(SD=6.7)の集団精神療法を実施し,平均時間は77.2分(SD=35.1),平均回数は9.2回(SD=6.3),平均参加人数は8.2人(SD=5.3),平均スタッフ数は2.4人(SD=1.4)であった。対象疾患はうつ病が128件(63.7%),統合失調症が110件(54.7%),発達障害が107件(53.2%)の順に多かった。用いる手法は心理教育が139件(69.2%),認知行動療法が128件(63.7%),社会生活スキルトレーニングが120件(59.7%)等であった。コスト算定方法は精神科デイケア/ナイトケアが92件(45.8%),精神科ショートケアが73件(36.3%),通院集団精神療法が53件(26.4%)等であった。実施施設の約半数が自施設の集団精神療法の充足度を低く評価し,労力やコストが報酬に見合わない,職員の人数不足,職員が集団精神療法に従事する時間がない,スキルを持った職員がいない等を課題に挙げた。本調査の限界に回収率の低さが挙げられ,解釈には注意を要する。更なる分析を加え,詳細な実態を把握する必要がある。
本論文では,児童養護施設から児童自立支援施設へ措置変更となった男子の事例を取り上げた。児童養護施設に入所する前の彼は,継父から虐待を受けていた。継父が去った後,彼は家庭で自分の意図通りに物事が進まないと攻撃的な問題行動を取るようになった。筆者は彼に対して,ADHDの症状としての高い衝動性を薬で抑えながら自己制御力を高めていく,という支援方針を立てた。当時の筆者には,PTSDの症状としての覚醒水準の高さにより興奮しやすく,それによって問題行動を取りやすいのではないか,という複雑性PTSDへの理解が不足していた。複雑性PTSDの機序を理解した上での支援を行えず,そのことが措置変更につながったと思われる。このような失敗事例を振り返って考察し,得られた今後の指針は以下の3点である。(1)児童養護施設に入所する以前に児童が問題行動を起こしている場合は,家庭での長期間の反復的な虐待により複雑性PTSDを抱えている可能性を検討する。(2)児童にはまず安心･安全という体験の蓄積が必要であり,その蓄積によって愛着形成を促し,PTSD症状を和らげるという方針をケアワーカーと共有して,児童養護施設での支援を開始する。(3)個別心理面接では,児童の不快な状態が心理士との関係の中でどのように表現され,和らげられたかに着目し,そのような体験が積み重なることを通じて問題行動が緩和していくことを目指す,というものである。
