作業療法 32巻1号 (2013年2月発行)

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◆研究論文

修正型電気けいれん療法後の記憶と気分の障害に対する個別作業プログラムの効果大西　あゆみ , 河埜　康二郎 , 福島　佐千恵 , 小林　正義 32巻1号 , 2013年2月 , pp.4-13

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要旨：修正型電気けいれん療法（以下，ECT）を施行した患者に個別の作業プログラムを実施し副作用である記憶障害や気分の障害に及ぼす効果を検討した．ECT施行患者を介入群（13名）と非介入群（13名）にランダムに割り付け，介入群にのみ個別作業プログラムを実施した．1ヵ月後の機能の全体的評定尺度（以下，GAF），Mini-Mental State Examination（以下，MMSE），三宅式記銘力検査，気分と疲労のチェックリスト（以下，SMSF）の変化を比較した．その結果，GAF，MMSE，三宅式記銘力検査で差はなく，SMSFの変化は介入群でより大きかった．個別作業プログラムがECTを受けた患者の気分を安定させる効果をもつことが示唆された．

書字の読みやすさに関する発達的傾向―書字の特徴の定量的評価から─ 池田　千紗 , 中島　そのみ , 瀧澤　聡 , 中村　裕二 , 仙石　泰仁 32巻1号 , 2013年2月 , pp.14-22

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要旨：本研究は，実際に書いた字を文というまとまりとして捉え，学年の進行に伴う書字の傾向を検討することを目的に実施した．小学校1～6年生および成人に書字課題を行い，文字の大きさの平均，文字の大きさの変化，文字の間隔の平均，文字の間隔の変化，文字の配置の変化を指標に定量的評価を行った．その結果，文字の大きさの平均は学年の進行に伴い文字の大きさが小さくなる傾向を示した．その他の4つの指標は学年の進行によらず一定の傾向を示した．これらの結果は，発達障害領域における作業療法で，日常生活や学習活動で必要とされる読みやすい書字が獲得しにくい児童への支援を行う際の基準データとなると考えられた．

脳卒中非麻痺側上肢機能への注意機能障害の影響高見　美貴 , 千田　富義 32巻1号 , 2013年2月 , pp.23-32

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要旨：右片麻痺群53例，左片麻痺群48例，対照群32例のManual Function Test（以下，MFT），Trail Making Test，改訂長谷川式簡易知能評価スケール，Barthel Indexを測定し，脳卒中片麻痺者に生じる注意機能障害の非麻痺側上肢機能に及ぼす影響を分析した．左右片麻痺者の非麻痺側MFTの得点は対照群の同名上肢よりも低下した．重回帰分析の結果では，右片麻痺左上肢のMFTの得点には注意機能が関係したが，左片麻痺者では関係がみられなかった．同じ課題遂行でも，左上肢の方が右上肢より課題遂行能力が低かった．脳卒中者の非麻痺側上肢機能低下は，注意障害の程度と課題難易度の影響を受けることを明らかにした．

Tinkertoy Test遂行過程からみた遂行機能障害の質的分類の試み狩長　弘親 , 用稲　丈人 , 種村　純 32巻1号 , 2013年2月 , pp.33-45

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要旨：健常者12名と脳損傷者22名を対象にTinkertoy Test（以下，TTT）を実施した．健常者に比べ，脳損傷者において合計得点，名称の有無，可動性で有意に成績の低下が見られた．各対象者の課題実施中の行動・発言や完成後のインタビューに関する質的分析を行い，TTTの遂行成績を分類した．その結果，目標作品完成群，目標変更による作品完成群，目標の一部のみ完成群，目標と作品の不一致群，目標設定困難群といった遂行成績による5群の存在を認めた．TTTの評価は作品の評価だけではなく遂行過程を分析することで，遂行機能障害の構成要素との関係について明らかにすることができた．

作業療法に同意しない対象者へ作業療法を行うことは許されるのか？―身体障害と老年期障害を専門領域とする作業療法士のアンケート調査から─ 山野　克明 32巻1号 , 2013年2月 , pp.46-54

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要旨：本研究の目的は，「作業療法に同意しない対象者へ作業療法を行うことは許されるのか？」という問いに対して答えることである．S県の作業療法士185名にアンケートを用いた全数調査を行い，108名（回答率58.4％）から回答を得た．「対象者が作業療法に同意しない場合の対応」を問う設問では，64.9％が「作業療法を行う」もしくは「作業療法を行うが，対象者によって異なる」と回答していた．「同意しない対象者に対して作業療法を行う理由」を問う設問では，63.0％が「本人のためになるから」と回答していた．本稿では作業療法士の「気質をそなえたケア」としての説明責任，組織の中での作業療法士，対象者の事前指示の可能性という3つの側面から考察した．

作業選択意思決定支援ソフト（ADOC）を用いた認知症クライエントと作業療法士の意思決定の共有と協働齋藤　佑樹 , 友利　幸之介 , 東　登志夫 32巻1号 , 2013年2月 , pp.55-63

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要旨：作業選択意思決定支援ソフト（以下，ADOC）は国際生活機能分類（ICF）の活動・参加レベルの項目に準拠した95項目のイラストを用いて，クライエントと作業療法士が協働的に目標設定を行うiPadアプリケーションである．今回，入院生活により生活全般に主体性を欠く重度の認知症事例に対し作業療法士の役割や作業療法目標の理解を促進する目的でADOCを使用した．結果，事例にとって意味のある作業に焦点を当てた目標設定における意思決定の共有が容易になり，効果的な協働が可能となった．認知機能の低下したクライエントにADOCを用いることでクライエントが積極的に意思決定に参加し，効果的な協働が促進される可能性が示唆された．

健常成人の摂食中の上肢動作に対する視線の関与―～スプーンで摂食するジュース量の違いからの検討～佐々木　俊二 , 鈴木　由美 , 仁藤　充洋 , 川勝　祐貴 , 藤井　浩美 32巻1号 , 2013年2月 , pp.64-74

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要旨：本研究の目的は，摂食中の上肢動作に対する視線の関与を明らかにすることであった．方法は，被験者が異なる容量のジュースを口元へ運ぶ時，視線がスプーンボールから外れた位置（Critical Visual Point；以下，CVP），眼球からCVPまでの距離（以下，CVP距離）と所要時間を求めた．対象は健常成人20～34歳の19名とした．測定は眼球運動計測装置と，ビデオカメラを用いた．84％の被験者は容量増加によってCVP距離は変化せず，95％の被験者で所要時間は長くなった．また，増量によりCVP前の所要時間は長くなった．CVPまでの視線が，摂食動作における上肢動作の調節精度をモニターするための機能的意義を持つことを示唆する．

一般病院における身体疾患を合併した精神障害者に対する作業療法の現状と意義―身体障害領域に従事する作業療法士への質問紙調査から─ 田島　加奈子 , 大澤　彩 , 田野　将尊 , 末松　愛子 , 井田　雅祥 32巻1号 , 2013年2月 , pp.75-85

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要旨：本研究の目的は，一般病院における身体障害を合併した精神障害者（以下，身体合併精神障害者）への作業療法のあり方を検討することである．調査は無記名式の質問紙法を用い，都内一般病院の身体障害領域に従事する作業療法部門責任者226名を対象に行った．その結果，回答者76名中の84％が身体合併精神障害者に対応経験があり，そのうち82％が対応に困難を感じていた．総合病院や大学病院，急性期リハビリ施設を有する病院では，精神科の有無に関わらず，身体合併精神障害者への対応を前提に個別の工夫や対処方法を体系化すると共に，多職種間の情報交換やリエゾンカンファレンスなどを通じて組織的連携を強化する必要性が示唆された．

◆実践報告

特別支援教育における教員との協働的作業療法の実践―教員が子どもの課題を主体的に解決していくことができた事例─ 仲間　知穂 , 平良　瑞枝 , 友利　幸之介 , 長谷　龍太郎 32巻1号 , 2013年2月 , pp.86-94

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要旨：特別支援教育において，学校作業療法を展開するには，教員が作業療法の必要性を認識した上で，作業療法士と協働体制を築くことが重要なポイントとなる．今回，教員が作業療法士と協働しながら主体的に子どもの課題を解決していくためのポイントについて，①教員が子どもに届けたい教育に焦点を当てること，②教員へ量と質とタイミングを意識した情報提供をすること，③教員や保護者と情報共有することが重要であることを，事例を通して報告した．

◆短報

介護者によるADL評価法の紹介―Self Assessment Burden Scale─ 兼田　敏克 , 高畑　進一 , 西川　智子 , 金尾　洋子 , 道免　和久 32巻1号 , 2013年2月 , pp.95-98

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要旨：脳血管障害患者の介護者が患者のADL能力を簡便に把握することを目的とし，7項目からなるADL評価法（Self Assessment Burden Scale；以下，SAB scale）を作成し，妥当性を検討した．対象は当院に入院し，研究に同意した脳血管障害患者とその介護者44事例である．患者の退院間際のADL能力を介護者はSAB scale，担当療法士はFIMを用いて評価した．介護者と療法士の両評価（総得点）の相関はr＝0.89，7項目の一致率はκ＝0.32（階段）～0.54（下衣更衣，ベッド移乗）であった．介護者がSAB scaleを用いて行う評価は，患者のADLを把握する方法として一定の妥当性があり，退院後の追跡調査などに有用と考えられた．