臨床現場で経験した具体的な課題2

わが国では2022年4月より人工授精を含む一般不妊治療および生殖補助医療において保険適用が開始された。

保険診療では国民健康保険あるいは健康保険法によって規定された治療法に対し，3割の自己負担で治療を受けることができる。一方，自由診療では国内で承認の得られていない治療を受けることができるかたわら，治療にかかる費用は全額自己負担となる。このため，生殖医療の分野では高額な特定不妊治療に対する助成制度が実施されてきた。今回，特定治療支援事業から保険適用への移行に際し，当クリニックにおいて経験した臨床上の問題点についていくつかの項目に分けて解説する。