Volume 71, Issue 1 （January 2022）

産婦人科の実際 71巻1号（2022年1月発行）

Japanese English

特集産婦人科　働き方改革へのロードマップ

5．「働き方改革関連法」遵守に向けた効率よく働けるシステム構築中井章人 ¹ A. Nakai ¹ ¹日本医科大学産婦人科，日本医科大学多摩永山病院（院長） pp.33-38

発行日 2022年1月1日 Published Date 2022/1/1

DOI https://doi.org/10.18888/sp.0000002017

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Abstract 文献概要
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参考文献 Reference

2021年5月，改正医療法が成立し，2024年4月からは医師についても罰則付き時間外労働上限規制が適応される。時間外在院時間を施設機能ごとに検討すると，基準を超えているのは分娩取扱施設で，自施設の在院時間に外部施設の在院時間を加算すると，B，C水準をも上回る。施設として，36協定など勤務体制の整備に取り組む必要がある。医師の負担軽減には，時間的なものと労働内容に関するものがあり，複数主治医制，当直翌日の勤務緩和，タスクシフティング，セミオープンシステムなどが勧められる。ただし，医師の仕事は時間依存性で，時間短縮は少なからず診療実績の低下を招く。