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Volume 65, Issue 3 （March 2016）

産婦人科の実際 65巻3号（2016年3月発行）

Japanese English

原著

ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの接種率向上を目指した全国実態調査と接種率に関連する因子の検討高橋伸子 ¹ , 清水悟 , 池田真理子 , 秋澤叔香 , 石谷健 , 山口直人 , 松井英雄 ¹東京女子医科大学産婦人科学キーワード：健康教育 , 子宮頸部腫瘍 , 予防接種 , 医療扶助 , 電話 , 集団予防接種 , パピローマウイルスワクチン , 自己報告式質問調査 , 実態調査 Keyword: Uterine Cervical Neoplasms , Health Education , Medical Assistance , Vaccination , Telephone , Mass Vaccination , Papillomavirus Vaccines , Self Report pp.321-324

発行日 2016年3月1日 Published Date 2016/3/1

DOI https://doi.org/10.18888/J00535.2016193031

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Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside

ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン接種率向上因子を見出す目的で、全国500自治体に対して自記式アンケート調査を実施、253自治体から得た回答について分析した。その結果、1)副反応については何らかの副反応あり85件(33.7%)、発赤･腫脹19件(7.7%)、失神32件(12.9%)、その他74件(28.9%)であり、慢性化や死亡例などの報告はなかった。2)公費負担とHPVワクチン平均接種率との関連では、公費負担割合が100%である243自治体の平均接種率は68.6%で、公費負担割合が90%以上100%未満の4自治体の平均接種率(45.1%)や50%以上90%未満の2自治体と比較して有意に高い接種率であった。3)接種推奨手段と接種率の関連では、ワクチン接種として何らかの施策を99.2%の自治体で行っていた。また、接種率を目的変数とした単変量解析では集団接種(14件、5.6%)と市民公開講座(19件、7.6%)の2項目の取り組みの実施が高い接種率と有意に関連していた。更にワクチン未接種者に対して個別の働きかけを実施していた71.9%では、電話による推奨が17件で高接種率群の割合は75.0%であり、平均接種率77.7%と有意に関連していた。