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Sogo Rehabilitation Volume 47, Issue 2 （February 2019）

総合リハビリテーション 47巻2号（2019年2月発行）

Japanese English

短報

日本版ADL-focused Occupation-based Neurobehavioral Evaluation（A-ONE）のRasch分析を用いた内的妥当性の検討 Internal validity of the Japanese version of the ADL-focused Occupation-based Neurobehavioral Evaluation（A-ONE）by using the Rasch analysis 東泰弘 ^1,2 , 高畑進一 ³ , 松原麻子 ⁴ , 西川拡志 ⁵ , 重田寛人 ⁶ , 由利禄巳 ⁷ , 中岡和代 ^2,8 , 兼田敏克 ^1,2 Yasuhiro Higashi ^1,2 , Shinichi Takabatake ³ , Asako Matsubara ⁴ , Koji Nishikawa ⁵ , Hiroto Shigeta ⁶ , Yoshimi Yuri ⁷ , Kazuyo Nakaoka ^2,8 , Toshikatu Kaneda ^1,2 ¹関西リハビリテーション病院療法部 ²大阪府立大学大学院総合リハビリテーション学研究科生活機能・社会参加支援系領域博士後期課程 ³大阪府立大学大学院総合リハビリテーション学研究科 ⁴広島市立リハビリテーション病院リハビリテーション技術科 ⁵石川県立高松病院作業療法科 ⁶北大阪警察病院リハビリテーション技術科 ⁷関西福祉科学大学保健医療学部 ⁸大阪府立大学総合リハビリテーション学類 ¹Department of Rehabilitation, Kansai Rehabilitation Hospital ²Doctoral Program in Functioning, Disability and Health Course, Graduate School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University ³Graduate School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University ⁴Department of Rehabilitation, Hiroshima City Rehabilitation Hospital ⁵Department of Occupational Therapy, Ishikawa Prefectural Takamatsu Hospital ⁶Department of Rehabilitation, Kita-Osaka Police Hospital ⁷Faculty of Allied Health Sciences, Kansai University of Welfare Sciences ⁸School of Comprehensive Rehabilitation, Osaka Prefecture University キーワード： Rasch分析 , 内的妥当性 , 神経行動学的障害 , 日常生活活動 Keyword: Rasch分析 , 内的妥当性 , 神経行動学的障害 , 日常生活活動 pp.161-166

発行日 2019年2月10日 Published Date 2019/2/10

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552201561

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参考文献 Reference

要旨　【背景】日本版ADL-focused Occupation-based Neurobehavioral Evaluation（日本版A-ONE）の内的妥当性を検討した．日本版A-ONEは，日常生活活動（activities of daily living；ADL）観察を通して，神経行動学的障害を同定する評価法である．【対象と方法】対象は，脳卒中の診断のある65例であった．全65例の22 ADL項目に対してRasch分析を行った．次に属性による特徴を明らかにするために右半球障害30例と左半球障害35例に分けて同様に分析した．【結果】全65例の分析では，「理解」，「表出」，「箸の使用」，「浴槽移乗」，「洗顔と手洗い」の5項目が不適合項目となった．右半球障害の分析では，「理解」，「浴槽移乗」の2つが，左半球障害の分析では，「理解」，「表出」，「箸の使用」，「洗顔と手洗い」の4つが不適合項目となった．【結語】全65例で不適合項目となった5つを除く17項目で内的妥当性が認められた．不適合項目になった理由として，特定の障害の有無で能力が決定する項目があったことが考えられた．今後は，対象者数を増やして検討する．