Japanese
English
特集 病院間の協同
アメリカにみる協同・1
協同化の背景
紀伊国 献三
1
1病院管理研究所
pp.40-41
発行日 1975年7月1日
Published Date 1975/7/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1541205657
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、40ページから41ページの文献です。
PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
85％の病院が協同化を指向
アメリカにおいては，「病院の協同化」は最近のはやり言葉とも言えるほどである．協同化ということは，さまざまな方法により実行される．ここでは，協同化を仮に2個以上の病院組織が協同してサービスを提供する，と定義づけて考えてみよう．
アメリカ病院協会が1973年4月に調査した病院における協同についての実態調査によると，7190の病院のうち実に85％の病院が，病院の協同化に対して何らかの試みをしているという回答をしている．この場合の協同とは，病院が協力してさまざまなサービスの提供を行うものであるが，1つの病院が他の病院と協同して行うサービスについては，1から73のサービスがあげられており，平均すると6.2のサービスを協同して行っているとの報告がみられる．それらの多くは管理的な業務であり，特に物品の共同購入が最も多い．
Copyright © 1975, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
