Jibi Inkoka, Tokeibu Geka Volume 69, Issue 6 （May 1997）

耳鼻咽喉科・頭頸部外科 69巻6号（1997年5月発行）

Japanese English

特集外傷と耳鼻咽喉科

II．鼻・副鼻腔

4．下顎骨骨折湯本英二 ¹ ¹愛媛大学医学部耳鼻咽喉科学教室 pp.80-85

発行日 1997年5月30日 Published Date 1997/5/30

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1411901602

PDF(9984KB)

有料閲覧

閲覧方法のご案内

この論文を閲覧するためにはログインが必要になります。

パスワードを忘れた場合新しくユーザー登録する施設共通IDをご利用の方はこちらから

PPV購入案内

1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、80ページから85ページの文献です。

PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。

新規会員登録はこちらから

会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。

会員登録について詳しくは

こちら

をご確認ください。

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside

　■はじめに

　交通外傷に伴う顔面骨折の増加^1）とともに，下顎骨骨折の診断治療を求められる場合が増加してきた。しかし，下顎骨骨折の治療に最もよく用いられてきた顎間固定に不慣れなことから，耳鼻咽喉科では従来から取り扱う機会の少ない疾患である。とりわけ，下顎骨単独の骨折では口腔外科医や形成外科医がおもに治療を担当してきた。一方，耳鼻咽喉科医は頬骨上顎骨骨折症例を数多く扱っており^2），そのような症例のなかには下顎骨骨折を伴う症例も少なくない。実際，重見ら^3）は，12例の手術を行った下顎骨骨折中，7例が頬骨，上顎骨あるいは眼窩底の骨折を伴ったと報告しており，耳鼻咽喉科医にとっても下顎骨折に関する知識は必須であるといえる。このような観点から，本稿では，耳鼻咽喉科医に必要な下顎骨骨折の診断，治療方針および治療の実際について紹介する。