「日本眼科学会のあり方に関する答申」について

まえがき

　昭和44年5月に開催された日本眼科学会評議員会において，日眼あり方委員会の設立が決議され，引続き同年7月の役員会において10名の委員が学会より委嘱された。その経緯については，すでに本誌24巻1号の座談会「日本眼科の将来」にのべられているので，ここでは省略する。委員会は44年9月25日の第1回会合以来，5回の委員会を開催し，いろいろと討議を重ねてきた。その間，この問題について学会員全員にアンケート調査を行ない，その結果は日本眼科学会誌74巻7号に発表されている。筆者は，その間この委員会の世話人として，委員間の連絡，学会事務局との連絡などにあたつてきたが，今回，編集部より依頼があつたので，この委員会が昭和45年10月31日に，日眼鹿野理事あてに提出した「日本眼科学会のあり方に関する答申」の内容を紹介してみたい。ここでお断わりしておきたいことは，この答申は，あくまでわれわれ10名の委員が討議した結果を集約した案であつて，今後評議会において十分な討議をうけた後に，決定案ができて実施に移されるということである。したがつて，記述を簡潔にするため，いちいち……と考える，……が妥当であるなどの語句を省略するが，以上のべたように案であることを御了解頂きたい。すなわち，以下のような学会のあり方が，われわれ10名の委員の考えている学会の姿の公約数的なものであるということになる。