国鉄新潟支社の家族計画—特に妊娠率，人工妊娠中絶率，出生率の推移ならびに受胎調節失敗の原因とその考察

まえがき

　我国は終戦により多数の軍人が家庭に帰つたために，昭和22年よりいわゆるベビーブーム時代に入つたが，一方荒廃した国内事情のために，人工妊娠中絶（以下人工中絶と略記）を行なうものが続出した。反面人工中絶による母体の障害が重大な問題を提起した。

　ここにおいて，ようやく家族計画が国の施策として脚光をあび，国鉄においても，昭和31年6月基本計画の一環として取り上げられた。