「転移性肝がん診療ガイドライン」の要点

はじめに—転移性肝がん診療ガイドライン策定までの道のり

　転移性肝癌の治療方針に関しては，肝臓への転移＝全身転移，という解釈のもと，1960年代までは切除療法などの局所治療は非適応とされた．かといって当時有効な全身治療（ほとんどが化学療法）があるわけではなく，治験的な全身化学療法，あるいは緩和治療を行うのみであることがほとんどであった．1970年代に入って肝切除の手技が徐々に確立されてくるにつれて，条件の良さそうな症例から肝切除が行われるようになり，その成績が報告されるようになった^1）．そのなかで圧倒的に良好な切除成績がみられた大腸癌^2），そして進行が遅く有症状であることが多い神経内分泌腫瘍（その時代にはカルチノイド，そしてその症状をカルチノイド症候群と呼称していた）^3）が，切除対象となることがほとんどであった．

　1990年代になると大腸癌・神経内分泌腫瘍以外からの肝転移のまとまった切除成績も，肝切除のhigh-volume centerから徐々に報告されてきた^4,5）．それらの結果は2000年以前の症例の集積であることや，また日本の日常診療とはかけ離れていることから，日本肝胆膵外科学会（以下，JSHBPS）のプロジェクト研究として，わが国で2001〜2010年に肝切除を行った1,539症例を集積し，解析を行った^6）．