大気汚染と呼吸器障害，最近における検出法の進歩と応用へのすすめ

　過去十数年来，石油化学工業の増設にもとづく大気汚染の蔓延に伴い，多くの地区で呼吸器疾患患者の急増が報ぜられてきた。大気汚染と呼吸器障害の関係を究明する手段には，1）有症率，2）肺機能検査，3）死亡率（とくに乳幼児）などの調査がある。従来は主に1）が用いられた。しかし，1）では意識調査に陥りfalse positiveの入り込む危険性がある反面，障害に比例した症状が生じない限りfalse negative，すなわち誤って関係なしとする危険性をもっている。そこに客観性をもつ肺機能検査の有用性があろうが，現在までのところでは，遺憾ながら信頼度が低い結果に終っている。この理由の主なものは，用いられてきたpeak flow rateや1秒率（1秒量／肺活量）などの指標が気道狭窄の実態を反映していると単純に誤認され，「気道における病変と機能障害の相関状態」という本質的な研究を怠ってきたことにあると思われる。

　しかし，最近における肺生理および病理学の進歩により，ようやく以下の諸点が明らかになってきた。