Koshu Eisei Volume 77, Issue 12 （December 2013）

公衆衛生 77巻12号（2013年12月発行）

Japanese English

特集がん対策の強化

「がん対策推進基本計画」の重点課題への対応

働く世代のがん検診の課題と受診促進策松田徹 ¹ , 本間清和 ² ¹山形県庄内保健所 ²酒田地区医師会十全堂 pp.983-986

発行日 2013年12月15日 Published Date 2013/12/15

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401102905

PDF(543KB)

有料閲覧

閲覧方法のご案内

この論文を閲覧するためにはログインが必要になります。

パスワードを忘れた場合新しくユーザー登録する施設共通IDをご利用の方はこちらから

PPV購入案内

1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、983ページから986ページの文献です。

PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。

新規会員登録はこちらから

会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。

会員登録について詳しくは

こちら

をご確認ください。

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside
参考文献 Reference

はじめに

　がん対策上，がんの罹患を未然に防ぐ一次予防と，がんに罹患していてもがんによる死亡を防ぐ二次予防が重要な位置を占めることは論をまたない．ところががん検診の重要性は認識されているものの，受診率は低迷している．がん対策に関しては平成18(2006)年に，がん対策基本法が成立し，その翌年にがん対策推進基本計画が策定され，平成24(2012)年にがん対策推進基本計画の更新が閣議決定された．

　その中で「働く世代のがん検診」が重点課題とされ，現在厚生労働省の「がん検診のあり方に関する検討会」で無料クーポンや，自治体から事業所へのアプローチ，コール・リコールなどについて議論されている．「働く世代の」とは，「職域検診の」と置き換えてもよい．山形県の状況を通して，わが国における実行可能ながん検診について考えたい．