ダイバーシティ＆インクルージョン社会における臨床検査技師教育

臨床検査技師の需給推計と日臨技の未来構想

　2024年12月現在，日本臨床検査学教育協議会には，108の臨床検査技師養成施設（以下，養成施設）が加盟している．この数は2014年の80施設の約1.4倍であり，現在も微増を続けている．毎年，約3,800人の新たな臨床検査技師が誕生している．

　一方で，臨床検査技師の需給バランスについては，「おおよそ2031年から2037年ごろに供給過剰になる」との推計が報告された^1）．この推計には検査の種類ごとの労力の違い，検査以外の業務量，保険収載検査項目の変化，地域による医療課題の違い^2）などの諸要素が一切考慮されておらず，本質的な需給推計として用いることには限界がある．しかしながら，加速する人口減少に伴い医療ニーズが減少すれば，全体としての臨床検査技師の需要も減少すると考えられる．AIを用いた医療技術の革新など，人口変動以外の外部環境の変化もあいまって，臨床検査技師のマジョリティである“医療機関や検査センターで臨床検査業務を行う臨床検査技師（以下，狭義の臨床検査技師）”が供給過剰となる可能性は看過し難い．