職域でのがん検診のあるべき姿

はじめに

　「職域でのがん検診」という表現は，対照的に「住民でのがん検診」との差異を想起させる．この両者の相違を考察することは，わが国における成人保健のあり方全体を再考するうえで極めて重要である．そもそも，がん検診を含む成人保健施策は，職域・住民の区別なく，科学的根拠（エビデンス）に基づいて提供されるべきであり，職域においては職業に関連するリスクを考慮した追加的配慮がなされる必要がある．その意味では，「職域におけるがん検診」は，住民に対するがん検診と制度的に整合性を保ちながら，リスクに即した形で実施される必要がある．しかしながら，日本においては，労働安全衛生法（以下，安衛法）に基づき事業主の実施する産業保健が成人保健を担ってきた歴史的経緯がある．その結果，がん検診の実施有無が企業や保険者の裁量に依存する不均衡な構造が生じている．現在では，成人保健の提供主体が事業主，保険者，自治体と多様化しており，それぞれの役割が不明確なまま混在している．このような状況は，制度の整理と再構築の必要性を強く示唆している．