がん検診でがん死亡率低減を実現するために何が必要か ─組織型検診への移行は可能か─

はじめに

　がん対策は世界の先進国に共通の重要課題である．海外先進国ではがん対策としていわゆる組織型検診によって，子宮がん，乳がんのがん死亡率を大きく低下させ，さらに最近では後発で開始された大腸がん検診でも一部の国で成果をあげ始めている^1）．それとは対照的に日本ではがん検診の成果は認められていない．この差の原因は海外先進国に比べ日本のがん検診の受診率が特異的に低いことであると考えられてきた^2）．また，それを受けて，3期にわたるがん対策推進基本計画でももっぱら受診率向上対策が最重視されてきたが，やはり成果はあがっていない^3）．そうした中，第4期計画で海外の組織型検診が改めて注目されている^4）が，組織型検診が受診率向上だけではなく，死亡率減少のためのいくつかの要件に基づく検診体制であることを明記する必要がある．成果をあげられない検診からの脱却のために確かに組織型検診の構築が望まれるが，そのためにはまず，組織型検診を正確に理解する必要があるだろう．組織型検診の要件を踏まえて日本の現状の問題点を明らかにし，わが国でも可能と思われる方策・選択肢について若干の考察を行う．