特集 HPV検査単独法の子宮頸がん検診ってなに？―理解・準備・社会実装まで―
14．横浜市におけるHPV検査単独法検診の社会実装の経験からのアドバイス
小関 聡
1,2
1横浜市産婦人科医会会長
2小関産婦人科医院院長
キーワード：
HPV検査
,
対策型がん検診
,
検診の利益・不利益
,
トリアージ精検
Keyword:
HPV検査
,
対策型がん検診
,
検診の利益・不利益
,
トリアージ精検
pp.1271-1277
発行日 2025年11月1日
Published Date 2025/11/1
DOI https://doi.org/10.34433/og.0000001408
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要旨
2025年1月，横浜市は30～60歳の対策型子宮頸がん検診としてHPV単独検診を導入した．横浜市長のプレス発表から1年，検討委員会発足からわずか8カ月と，異例の速さであった．本稿では，完成された検診票やアルゴリズムなどからは読み取ることができない問題点を認識してもらうことを目的として，検討委員会議事録をたどることでまとめてみた．議事録をもとに記述するが，重複する議論もあるため，内容別に集約して議論の過程と結果を述べる．
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