小児における臍ヘルニアの手術適応：日本の診療実態と国際エビデンスの統合

はじめに

　小児臍ヘルニアは臍輪の閉鎖遅延により臍部が突出する病態で，新生児期にしばしば認められる。自然閉鎖が期待できるため，原則は経過観察として，閉鎖に至らなかったケースに臍形成術を行うことが基本である。近年わが国では整容面への配慮から乳児早期の圧迫療法という選択肢も出現した^1,2）。一方，国際的には無症候例の観察を4～5歳まで推奨する流れがあり，外科的介入の時期は遅くなっている^3,4）。本総説では，日本の診療実態と最新の国際エビデンスを統合し，年齢・欠損径・形態・合併症・併存因子を軸に，手術適応の実践的指針を整理する。