当院での切迫早産管理における検討

2009年4月～2017年3月までの分娩例9043例を対象に、子宮収縮抑制剤の有効性及び切迫早産管理について後方視的に検討した。対象は2014年に子宮収縮抑制前の積極的使用中止前の5584例(A群)と2014年以降の3459例(B群)に分け、母体の早産率、正期産率、過期産率、経腟分娩率、帝王切開率、新生児のNICU入院率について解析を行った。その結果、子宮収縮抑制剤の積極的使用の中止前後で周産期予後の変化を認めなかった。双胎症例を除く早産例157例を非早産例3272例の比較では、早産は児の出生時体重、妊娠中の母体の体重増加と有意に関連していた。