創薬における産官学連携の意義 ―今こそ求められるオールジャパン体制の構築―

　わが国の創薬環境は，今，大きな転換期を迎えつつある。激化の一途を辿る国際的な新薬創出競争の中，官民一丸となって医薬品開発を活性化する，“オールジャパンの創薬体制”の整備が急がれているのである。その体制構築にあたって，最も重要なキーワードとなるのは，産官学連携の推進であろう。従来，わが国の医薬品開発では，アカデミアの有望な創薬シーズが，製薬企業の臨床応用に効果的に連結されてこなかった。しかし，2015年４月に設立された日本医療研究開発機構（AMED）が，新薬創出を強力に主導するなど，国家的な支援策が動き始めている。降圧薬バルサルタンの臨床試験問題以来，アカデミアと企業による医薬品の共同研究に対しては，社会からの厳しい目が注がれてきた。だが，画期的な新薬を継続的に臨床へ届けるには，産官学の連携は欠かせない。日本発の優れた医薬品の創製を目指す上で，産官学連携の重要性はますます高まっている。