特集 産婦人科医療の偏在化にどう立ち向かうか?―持続可能な医療体制を目指して
地域の現状
4.海外の状況から学ぶ対策
金西 賢治
1
K. Kanenishi
1
1香川大学医学部・医学系研究科周産期学婦人科学(教授)
pp.55-59
発行日 2026年1月1日
Published Date 2026/1/1
DOI https://doi.org/10.18888/sp.0000003703
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世界的には近年,母体死亡率および5歳未満児死亡率はいずれも着実に改善してきている。しかしながら,近年はその減少率が鈍化しており,また高所得国と低・中所得国における格差も依然として大きい。その大きな要因の1つに周産期医療の医療スタッフ,医療設備を含み地域偏在の課題が挙げられる。本稿では高所得国と低・中所得国それぞれの周産期医療の課題を整理し,これらの問題に対し,われわれの行っている遠隔画像通信システムを用いた胎児超音波スクリーニングや遠隔胎児心拍モニタリング装置による母体搬送など,遠隔医療の取り組みについて紹介する。

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