2．第三者を介する生殖医療

第三者を介する生殖医療の是非や提供の在り方についての検証や制御は，学会の外部の枠組みにおいて社会的な合意として行われることが適切である。そこで下された判断は，関係行政機関によるガイドラインの制定や，場合によっては立法的措置によって実効性を担保されることになると思われる。それらに基づいた医療を実際に担うのが医療現場にあることには変わりはない。学会は，制定されたガイドラインなどについてその趣旨を正しく踏まえて適切に実施されるよう，医療の現場を指導し支援する役割を果たしていくべきである。