臨床経験
当院における腹式広汎子宮頸部摘出術後の生殖補助医療についての検討
小西 博巳
1
,
寺井 義人
1
,
古形 祐平
1
,
藤原 聡枝
1
,
田中 良道
1
,
田中 智人
1
,
藤田 太輔
1
,
林 正美
1
,
大道 正英
1
H. Konishi
1
,
Y. Terai
1
,
Y. Kogata
1
,
S. Fujiwara
1
,
Y. Tanaka
1
,
T. Tanaka
1
,
D. Fujita
1
,
M. Hayashi
1
,
M. Ohmichi
1
1大阪医科大学附属病院産婦人科学教室
pp.1047-1051
発行日 2018年9月1日
Published Date 2018/9/1
DOI https://doi.org/10.18888/sp.0000000563
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目的:腹式広汎子宮頸部摘出術後の問題点として,頸管狭窄や頸管粘液の減少,高い流早産率などがあり,生殖補助医療において大きな問題となる。術後の生殖補助医療についての報告は少ないため,当院での治療内容について検討した。
方法:腹式広汎子宮頸部摘出術を施行した18症例の患者背景や臨床病理学的因子,生殖補助医療内容,治療成績を後方視的に検討した。
結果:平均年齢は35歳(29~43歳)で,既婚は12例であった。観察期間の中央値は47カ月であった。1例は術後に骨盤リンパ節転移が判明したため,根治手術を追加した。1例で再発を認めたため,同時併用化学放射線療法を施行した。術後早期の挙児希望患者は12例であった。9例に一般不妊治療(75%)を行い,そのうち8例に生殖補助医療(66.7%)を施行した。そのうち4例で妊娠が成立し(33.3%),3例で生児を獲得した(25%)。3例中1例で部分前置胎盤,1例で胎児母体間輸血症候群を認めた。
結論:腹式広汎子宮頸部摘出術後の患者には,早期からの積極的な生殖補助医療介入が望ましいと考えられる。
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