大腿骨近位部骨折の二次骨折予防の取り組みと問題点

Issues and approach to prevent secondary fractures in proximal femoral fractures

は じ め に

　本邦における大腿骨近位部骨折の年間患者数は年々増加傾向であり，2030年には約30万人にのぼると推測される^1）．大腿骨近位部骨折は日常生活動作（ADL）の低下や生命予後に影響を及ぼす重篤な脆弱性骨折の一つとして知られている^2）．大腿骨近位部骨折の1年死亡率は初回骨折で16％，二次骨折では24％である^3）．さらに，術後1年以内の二次骨折の発生頻度が高く，約30％とされている^4,5）．そのため，大腿骨近位部骨折術後の二次骨折予防を目的とした多職種連携による骨折リエゾンサービス（fracture liaison service：FLS）介入が重要である．本邦でも2022年度の診療報酬改定に伴い二次性骨折予防継続管理料の算定が可能となったことで，骨粗鬆症治療の開始率が上昇している^6,7）．しかし，FLS導入後に通院が中断される症例も散見されている^8）．われわれは2023年7月からFLS導入しており，FLS導入前後の骨粗鬆症治療の継続について調査し，継続加療が困難であった症例の問題点に対して検討した．