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特集 完全頚髄損傷患者の職業復帰をめざすリハビリテーション治療
7 完全頚髄損傷者の職場復帰状況とその支援対策—奈良県の回復期リハビリテーション病棟の立場から
The Circumstances and Measures of Return to Work for Patients with Complete Cervical Spinal Cord Injury : From the Standpoint of a Comprehensive Rehabilitation Unit in Nara Prefecture
登 希星
1
,
重松 英樹
2
,
平林 伸治
1
,
川崎 佐智子
2
,
池尻 正樹
2
,
撫井 貴弘
2
,
田中 康仁
2
Marehoshi Noboru
1
,
Hideki Shigematsu
2
,
Shinji Hirabayashi
1
,
Sachiko Kawasaki
2
,
Masaki Ikejiri
2
,
Takahiro Mui
2
,
Yasuhito Tanaka
2
1せいわ会ならまちリハビリテーション病院
2奈良県立医科大学附属病院整形外科
キーワード:
完全頚髄損傷
,
職業復帰
,
就労支援制度
,
回復期リハビリテーション病棟
Keyword:
完全頚髄損傷
,
職業復帰
,
就労支援制度
,
回復期リハビリテーション病棟
pp.1079-1085
発行日 2023年12月18日
Published Date 2023/12/18
- 販売していません
- Abstract 文献概要
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- 参考文献 Reference
要旨 地域の回復期リハビリテーション病棟は,完全頚髄損傷者の治療経験や,就労支援制度に触れる機会が乏しく,退院後に引き継ぐべき支援機関も地域間格差があると考えられる.今回奈良県の現状を明らかにするために,県内の回復期リハビリテーション病棟へのアンケート調査および県内外の支援機関に電話調査を行った.その結果,県内では完全頚髄損傷者が一般就労をめざすうえで整備された仕組みは確認できなかった.また,就労支援に関する地域・施設間格差が大きいことがわかった.しかし,県内でも重度脊髄損傷者に適した先進的なICTを用いた在宅就労訓練が始まっており,適切な就労支援提供のためには,医療者側も新しい情報収集を行っていく必要性を感じた.
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