回復期リハ病棟から下肢装具使用患者を生活期につなぐための配慮点

はじめに

　2000年に回復期リハ病棟が診療報酬で認められてから，質・量ともに近年の充実ぶりにはめざましいものがある^1）。一方で，全国リハビリテーション医療関連団体協議会によって開催された「リハビリテーション・サミット2015」^2）において，各リハ専門職を代表する学会が地域包括ケアの推進へ協力して努力していく主旨の宣言文が採択された。これはすべての患者を退院後の生活期へ最適な環境でつなぐという目的の達成について，まだ不十分であると認識されている裏返しでもある。回復期リハは院内に在籍する職員間だけで情報交換ができれば良いのではなく，院外の複数の地域医療事業者との連携も求められる。まずは西広島リハビリテーション病院（以下，当院）の回復期リハ病棟における下肢装具作製から退院までの流れを紹介し，それを踏まえたうえで，その延長線上にある生活期リハへいかにつなぐようにしているか，課題も交えて報告する。