発達特性を抱える子どものADLに対する治療戦略

Treatment strategies for ADL in children with developmental characteristics

Key Questions

Q1：発達特性のある子どものADLの捉え方は？

Q2：障害福祉領域における制度概要を理解するには？

Q3：発達特性のある子どもの親への助言のポイントは？

はじめに

　当事業所は未就学児を対象とする「児童発達支援」，就学児〜18歳未満を対象とする「放課後等デイサービス」および通園・通学先への訪問支援を行う「保育所等訪問支援」を実施する障害福祉領域での運営形態となっている．設立母体は病院，介護老人保健施設等を運営する医療法人であり，事業所所属の職員はOT，PT，STのリハ専門職で対応している．したがって，本稿のテーマとなっている発達特性（いわゆる“発達障害”として定義されていた症候群に対して，ICD-11では「神経発達症群」とされた^1）．しかし療育対象児の多くは確定診断を受けていないため，本稿では「発達特性」と標記する）を抱える子どものADLを整理するうえでは，障害福祉領域に関連する内容に則して述べていくこととする．

　障害福祉領域での支援（以下，療育）を受ける場合には，まず在住市町村による聞き取りが必要となるが，その際，5領域11項目による発達特性に関する調査が行われる（表 1）．この調査から，ADLの状況とケアニーズの有無を確認していく．しかしながら，この調査指標をもってさまざまな発達特性を有する子どものADLを評価することは，情報量が乏しすぎることは否めない．そこで，われわれは里宇ら^2）によって開発されたこどものための機能的自立度評価法（Functional Independence Measure for Children：WeeFIM）を参考にした評価表をもって，保護者による直接記載方法にて得られたデータに基づいてADLを整理している（図 1）．

　本稿では，WeeFIMに対する改変点を示すととともに，症例を供覧したうえで，治療戦略を紹介することとする．