関東・東北豪雨災害における作業療法士の支援活動

Relief efforts for Kanto-Tohoku heavy rainfall disaster in 2015 by occupational therapists

Key Questions

Q1：災害支援に備えて平時に整備すべきことは？

Q2：発災時に組織として何を優先すべきか？

Q3：支援の質を担保するために必要なことは？

緒言

　災害・地震大国といわれる本邦にあって，いまや「災害は忘れる“前”にやってくる」という認識をしっかりもった平時の準備が必然となっている．茨城県においても2011年（平成23年）3月の東日本大震災では，県北を中心に多くの地区での被災を経験しており，その後も地震をはじめ，台風，竜巻等，絶え間なく発災している．

　こうした中で，茨城県作業療法士会（以下，県士会）は，災害規模や被災状況等に応じて，職能団体として災害支援に資するために，微力ながら何をなすべきか考え行動してきた．県士会の初めての支援活動は，東日本大震災での支援物資の搬入や各避難所での心のケア，多岐にわたる復興イベントへの参画，さらに被災病院へのリハ実施者の派遣等，急性期を脱してからの活動が主体であった．対して2015年（平成27年）の関東・東北豪雨災害における支援活動は，県庁および多職種協働の支援活動に発災直後より携わることができた．この点は，県士会という職能団体はもとより，会員においても，非常に貴重な経験であったと考えている．