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編集後記
西出 康晴
pp.706
発行日 2019年7月15日
Published Date 2019/7/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.5001201765
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理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正については,いよいよ臨床現場レベルの対応が必要なところまで迫ってきた.当院でも臨床実習をどのように行うかを養成校等とも相談し,変更を急ピッチで準備している.学生の実習・学習時間やCCSの導入等,これまでの実習指導方法を大きく見直すことになっている.ある意味,新鮮な風が入り,指導者の意欲の活性化にもつながり,よい面もうかがえる.今後数年,臨床では,実習指導のあり方が課題として続くものと思う.ただ,同時に,新しい指定規則,実習指導で教育を受けた学生が入職し,新入職員の教育体制を実習同様に見直す必要が生じることも避けられない.
今回の特集は,新入職員教育の見直しの際に参考となることを期待したものである.特に,作業療法部門における新入職員の教育に関しては,年々変化・発展していると感じている.養成数の増加,疾患別リハ,回復期リハ病棟の開設等に伴う,1施設のOTの増加が主たる要因であると思う.人が増えれば,より平準化した作業療法サービスが求められ,個々の能力に大きく差が出ないように組織としては考え,その目的のために教育を徹底することになる.また,施設の機能,理念,運営方針や作業療法部門の考え方による教育の違いもさまざまであり,施設間格差を生じている.新入職員の教育による能力の平準化,地域の,あるいは全国のOTの卒後教育による能力の平準化が大きな課題でもある.今回の特集のそれぞれの施設の有益な情報を多くのOTが共有して今後に取り組んでいってほしい.5年,10年と長い時間をかけ,ゆっくりとそして少しずつ大きく,よい方向に変わっていくことに期待したい.
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