指定規則の改正に伴う養成教育の変化，多職種連携が可能な人材育成とは

Changing undergraduate educational program: Which type of personnel training can develop interprofessional collaboration？

Key Questions

Q1：理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則および指導ガイドラインとは？

Q2：養成校と臨床との連携を基礎とした多職種連携とは？

Q3：今から改正すべき臨床実習指導体制のあり方とは？

はじめに

　理学療法士および作業療法士の入学または入所の資格，修業年限，教育の内容等を規定している「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」^1）および「指導ガイドライン」^2）（以下，指定規則およびガイドライン）が，約20年ぶりに2018年（平成30年）10月5日に改正され，2020年4月1日施行となる．1999年（平成11年）に教育科目から教育内容による規定への変更や単位制の導入等，カリキュラムの弾力化等の見直しを行って以来のことである．今回の改正のポイントは，総単位数の見直し，臨床実習のあり方，専任教員の要件であり，修業年限の変更はなされなかった．なお，この指定規則は適用から5年を目処として，新たな見直しの必要性についての検討を行うことが望まれるとされている．今から次の改正に向けて作業療法教育の構造と内容の検討に着手しなければならない．このため筆者に与えられたテーマは，「指定規則の改正に伴う養成教育の変化，多職種連携が可能な人材育成とは」であり，この指定規則を基に私見を述べたい．