生活行為向上マネジメント開発の経緯と作業療法士の将来像

The future image of occupational therapist and background of Management Tool for Daily Life Performance

Key Questions

Q1：生活行為向上マネジメントの開発を通して目指したものは？

Q2：多くの人から望まれて生まれた生活行為向上マネジメントは本当にOTに根づくのか？

Q3：生活行為が継続できる地域づくりまでOTは貢献できるのか？

生活行為向上マネジメントの開発の経緯

　2007年（平成19年）当時，日本作業療法士協会保健福祉部から，介護予防に貢献する作業療法のあり方として国にアクティビティサポーターの提案を行った（図 1）．その際，国の担当官から，「国民が作業療法を知らない状態で提案を制度にすることは難しい」，「OTが語る作業療法がバラバラでよくわからない」等と指摘された．「作業療法とは何なのかを国民に理解を得ることが先である」ということから，老人保健健康増進等事業を活用し，「国民にわかる作業療法」，「30cmの作業療法」（30cmのものさしのようにすべてのOTが使いこなせる作業療法）を明らかにするようにと課題を出された．当時，「理学療法と作業療法の違いがわからない」，「リハビリテーション療法にしてはどうか」という議論が背景にあったことも課題が出された一要因だった．

　2008年度（平成20年度）に地域包括ケア研究会が，2025年の高齢者介護のあり方として地域包括ケアシステムの構築を提唱した．そこで，同年，OTの介入事例を収集・分析し，地域包括ケアに貢献できる作業療法のあり方を明らかにするべく図 2のようにまとめた．また，その手法を誰もが取り組めるよう，シートに落とし込み，医療から退院後の生活で患者が継続を希望する作業を明らかにしつつ，WHOが開発した人の生きる機能を分類した国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF）をアセスメントツールとして活用し，対象者の残存能力を明らかにし，その能力を効果的に高めるための段階的プログラムの立案をする「包括的マネジメント」を開発した．