【コラム】VADをめぐる現状とその可能性―患者およびタイミングに応じて適応を判断する

日本における心不全の疫学はほとんど存在しないが，超高齢社会のなかで，その患者数は2010年に108万人，試算では，2030年に132万人に達する^1）と考えられている。米国では，580万人近くの心不全患者がおり，そのうち20万人が米国心臓協会/米国心臓学会（ACC/AHA）慢性心不全ガイドライン^2）Stage D患者であるといわれている。また，米国における機械的循環補助の市販後患者登録機関であるInteragency Registry for Mechanically Assisted Circulatory Support（INTERMACS）^3）によれば，2012年6月現在，北米では6633人が人工心臓を使用している。

　一方，日本では，1997年に臓器の移植に関する法律（臓器移植法）が施行され，New York Heart Association（NYHA）Functional Classification Class IV，あるいはACC/AHA慢性心不全ガイドラインStage Dのような，重症心不全症例に対する心臓移植の道も開けた。

　2010年に臓器移植法が改正されたが，今なお日本の心臓移植待機時間は900日近くに及ぶ。そのようななか，心臓移植までのつなぎの治療である心臓移植ブリッジbridge to transplantation（BTT）（表1）使用を目的に，2011年4月，植込み型補助人工心臓2機種が保険償還された。人工心臓を理解するうえで必要な知識として，種類や機能について概説し，その適応について述べる。

Summary

●重症心不全に対する心室補助人工心臓ventricular assist device（VAD）の使用は，未来の治療法，あるいは一か八かの治療法ではなく，すでに実用域に入り始めている。

●VADの導入には予後に影響するタイミングがあり，心不全評価として最大酸素摂取率やスコアリングなどを用い，多臓器不全が進行しないうちに移植登録を完了させ，VADを導入することが必要である。

●欧米では，移植不適格患者や，より軽症な心不全患者へ移植代替療法destination therapyとしてVADの植込みを行うことが急増しており，日本でも導入すべきか議論する必要がある。