2040年の訪問看護事業所のあるべき姿—大都市部で効果・効率的な訪問看護を実現するために

国立社会保障・人口問題研究所が2017年に示した将来人口推計によれば、2042年までは、65歳以上の高齢者が増え続ける一方で、15〜64歳の人口は急減すると言われています。環境が大きく変わるこれからの約20年、人口集中が著しい大都市部において訪問看護事業所はどうあるべきか。ケアプロ株式会社の川添高志さんにご寄稿いただきました。（編集室）