医療的ケアを必要とする児童生徒の教育に活かすICF―共通のツールの活用で，新たな連携構築の実現に期待

　近年，在宅医療の進展にともない，特別支援学校（肢体不自由）^＊1においては，医療的ケアを必要とする生徒が多く在籍するようになりました。2009（平成21）年度文部科学省実態調査では，全国の特別支援学校（肢体不自由）の全児童生徒在籍者数の約23％（4433人）が何らかの医療的ケアを必要としていることが明らかになっています。

　特別支援学校（肢体不自由）においては療育と教育の区切りがあいまいになりがちで，教育的効果を明確に示すことが困難であることから，長らく教育改革が求められてきました。そのようななか東京都では2007（平成19）年度よりPT，OT，ST等の外部の専門家を交えた指導方法の改善に向けた研究を進める一方，介護職の導入や非常勤看護師を増員配置し，質の高い専門的な教育を目指す方向で検討を始めています。