特集 「特定行為に係る看護師の研修制度」の活用 地域の医療ニーズに応える看護師の育成と体制整備
—【実践報告】国立病院機構長崎医療センターの取り組み—特定行為の実施に係る倫理的判断と看護実践の評価,今後の展望—地域の医療ニーズに応えるクリティカル領域の看護師の立場から
本田 和也
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1独立行政法人国立病院機構 長崎医療センター 脳神経外科
pp.908-914
発行日 2017年11月10日
Published Date 2017/11/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1686200826
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筆者は国立病院機構指定の大学院教育を終え2014年からJapanese Nurse Practitioner(JNP)として活動している。現在では38行為21区分の特定行為も実施可能となった。特定行為を実施できるものの,その必要性を適切に評価し,より低侵襲な行為を選択するなど看護師としての倫理的判断に基づき実践を積み重ねてきた。
本稿では,病棟および地域の医療の質向上に資する「チーム医療の要」としての3年にわたる高度な看護実践を他者評価も含めて振り返るとともに,特定行為が実施できる看護師の今後の可能性を展望する。
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