マスコミが伝えない災害医療の課題―「阪神・淡路」の教訓は「東日本」で活きたか

過去最大のナース部隊が被災地へ

　日本看護協会は，東日本大震災の被災地に938人の災害支援ナースを派遣した（5月17日現在）。訪問ボランティアナースの会キャンナスが275人。DMAT（災害派遣医療チーム），JMAT（日本医師会災害医療チーム）や大手病院グループなどから被災地に赴いて活動した看護師は，過去最大の人数に達するだろう。1995（平成7）年1月17日に起きた阪神・淡路大震災がきっかけで，日本の医療界の災害医療と危機管理マインドが一気に高まった。今回は動員人数だけでなく，期待されたミッションを果たせたかどうか，その力量を問われることになったのである。

　「阪神・淡路」の明くる1996（平成8）年5月，「阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会」は「阪神・淡路」の反省に立って，災害医療情報システムの確立など緊急に整備すべき9項目を提言した（表）。この緊急提言が出てから新潟県中越沖地震（2007年），岩手・内陸地震（2008年）とたて続けに大地震が起きた。果たして，緊急課題は達成され，今回の大地震の備えになっていたのだろうか？　今わかっていることは，想定外の事態が数多く起こったということである。