研究結果に基づく今後の展望

はじめに

　われわれの研究結果の報告も，今回が最後となる。調査結果を概観すると，対象とした10か国には，看護師が行なう業務や教育を規定する根拠法があり，それにより業務範囲や教育機関などが規定されている。また業務を行なう上で必要となる国家免許あるいは認定免許といった免許資格があり，その発行や認定を行なう機関・団体も存在している。さらに，免許取得後の更新制度やスペシャリスト制度も存在している。いずれの国においても，その国情により看護実践や看護教育の内容が決められている。

　連載の最後にあたり，諸外国の看護業務や看護教育に関する傾向をまとめ，今後の日本の課題を述べてみたい。