—助産師教育—オンライン会議システムを使った継続事例実習

　わが国では，核家族化が進み，家庭での育児に孤独感を抱く母親や，産後早期に育児不安を抱く母親が少なくなく，児童虐待や産後うつ，妊産婦の自殺などの問題が深刻化している。そのような状況から産後ケアに注目が集まり，継続した切れ目ない支援の必要性が広く言われるようになると共に，出産前後の母親に最も身近な存在である助産師の対応能力が求められている。

　それに伴い助産師教育においては，2020（令和2）年10月30日に，「保健師助産師看護師学校養成所指定規則」（昭和26年文部省・厚生省令第1号）の一部を改正する省令が公布された。この中の助産師教育の見直しポイントの1つに，「産後うつや虐待等の支援として，地域における子育て世代を包括的に支援する能力として，産後4カ月程度までの母子のアセスメント能力強化のための地域母子保健内容の充実」が掲げられている^1）。