母親側からみた予防的な養育支援訪問の効果に関する検討

はじめに

　「健やか親子21」最終評価報告によると，妊娠・出産・育児に関する母親の不安を軽減し，育児を楽しみ，子どもの豊かな心の成長を育むための取り組みを講じることは，21世紀の母子保健上，きわめて重要であるとされている¹⁾。

　A市の人口は，2012（平成24）年4月1日現在，6万5944人，出生数は540人，妊娠届出者数566人であった。母子健康手帳交付時のアンケートでは，「経済的不安あり」（22.1％）が最も多く，「不妊治療あり」（10.6％），この1年間にうつ状態が「2週間以上あり」（8.7％），「心療内科受診既往あり」（4.9％），「喫煙・飲酒あり」（2.1％）の順であった。何らかのリスクがあり，妊娠中から支援を要するハイリスク妊婦は24.6％であった。

　また，2012年度の4か月児健診のアンケート結果から，育児疲れで気持ちや体調が不調と感じる母親の割合は15.6％，育児を楽しいと思う母親は88.2％であった。

　このような状況の中で，A市では妊娠期からの早期支援に向けて，2010（平成22）年度より母子健康手帳交付時の妊娠届出書および妊婦アンケートの内容を虐待予防の観点から改良し，ハイリスク妊婦の早期把握・早期支援に努めている。そして，ハイリスク妊婦への家庭訪問の結果，短期集中的な支援が必要であると判断した家庭には，妊娠中から，あるいは産後早期に保健師・助産師・看護師・保育士等による養育支援を導入し，育児不安の軽減や母子の愛着形成の促進，虐待予防につなげている。

　今回，養育支援を利用した母親へのインタビューにより，予防的な養育支援の効果を明らかにした。